Friends｜健康・スポーツ・医療・福祉が学べる

医療・福祉産業だけが示すプラスの雇用指数。

厚生労働省が発表した平成21（2009）年度の常用雇用指数（期間を定めずに、または1カ月を超える期間を定めて雇われている者の数）では、製造業、卸売業・小売業、医療・福祉の3つの分野での雇用状況を数字で確認することができます。医療・福祉産業の雇用状況は平成22（2010）年3月時点で、前年比3.7ポイントアップし104・2%をマーク。平成18（2006）年から5年間にわたり毎年プラスの数値を示しているのは医療・福祉分野のみ。ますます高齢化が進む日本では、やがて人口の4分の1が65歳以上の高齢者という超高齢社会を迎えることを考えると、今後も医療・福祉分野における人材ニーズは一層高まることが予測されます。

九州＆山口県は、多数の医療機関が存在する。だから就職にも有利。

山口県・九州地区の医療関連施設数は全国の12%強を占めています。つまり、病院・診療所・歯科医院が数多く存在するということは、それだけ数多くの医療スタッフの求人を望むことができ、将来の活躍の場を地元で見つけられる可能性がある、ということを意味します。

介護報酬の改定で、より働きやすく。

一方で介護保険制度の施行に伴い、介護報酬改定が実施されました。介護職員がより良く働くことができるように、介護職員処遇改善交付金が支給されることになったのです。これは介護職員の処遇改善に取り組む事業者に対して、平成23（2011）年度末までの間、介護職員（常勤換算）一人当たり月額平均1・5万円を交付するというもの。厚生労働大臣は、平成24（2012）年度以降も介護職員の処遇改善に取り組む旨の方針を国会などで表明しており、政府は引き続き医療・福祉の雇用条件の改善に前向きであることを打ち出しています。現在でも医療・福祉に従事するほとんどの職種で賃金が増加しており、今後もさらに改善されることが期待されています。

大卒・短大卒者も注目する専門学校。再入学者が3年前の1.5倍に。

この不況のもと、見直されている教育機関があります。それが職業と直結した学びを提供し、産業界から認められる資格・検定を取得する道を指し示す専門学校です。不況で雇用情勢が悪化する中、就職が決まらない大学・短大卒者が入学するケースが増えています。専門学校の中には、大学・短大卒の入学者数が3年前の1.5倍に増えているところもあり、卒業後、自力で就職活動を続けたり、“就職浪人”で大学に在籍するより、専門学校で仕事に直結した技能を磨き、“手に職（＝資格）”を取得して就職を成功させようという若者が増加している証と言えるでしょう。

就職に直結した学び。資格と“新卒”を手に入れ就活。

少子化に伴う、“大学全入時代”のあおりを受け、専門学校の入学者数は2004年度以降、減少していました。文部科学省の調査によると、2004年度の335,102人が2009年度は247,823人と9万人弱の減少が見られました。大学や短大を卒業後、専門学校に入学する学生数も2005年度の24,351人から減少していましたが、2009年度は前年度比1,146人増の20,265人と、5年ぶりに増加に転じています。このため専門学校の入学者のうち大学・短大の卒業者が占める割合も7%台で推移していましたが、2009年度は8%を超えました。日本では新卒でなければ正社員になることは難しい傾向があり、大学を卒業して「既卒」となるより、専門学校で「新卒」として就職活動する方が有利である、という人が増えても不思議ではありません。　

社会的役割が崇高で明確。他の職業と一線を画する健康・スポーツ・医療・リハビリ分野

同じ資格を取得するなら、生涯の財産ともなる国家資格です。その中でも近年、大きな注目を集めているのが医療系の資格。健康・スポーツ・医療・リハビリ関連の仕事は高い人気があり、高齢社会を迎えてその業務内容の幅も広がっています。これらの分野に人気が集中するのは、仕事の社会的役割が明確であり、社会的に認知され、評価されている業務だからです。また、人々の健康と福祉、生活の向上に資する役割を担う仕事は、ほかの職業とは一線を画する崇高で価値ある職業分野と言えるでしょう。「誰かの役に立ちたい」「病気を治して、患者さんの生活を豊かなものにしてあげたい」「病気予防に尽くし、人々の健康を守りたい」「医療の進歩に貢献したい」と言った奉仕の精神は、時代を超えて普遍の私たち人間が大切にしなければいけない“心”と言えます。いま社会は、かつてなく健康・スポーツ・医療・リハビリの分野で活躍する高い専門性を備えた若い人材を求めています。