全国平均を下回る九州の有効求人倍率。

厚生労働省によると０９年４月時点の九州の有効求人倍率（季節調整値）は、０．４２倍で前月を０．０２ポイント下回りました。全国では前月を０．０６ポイント下回り、９９年５、６月と並ぶ過去最低の０．４６倍をマーク。現在も同傾向に大きな変化はなく、九州の雇用環境は厳しい状況が続いています。しかし、医療産業は少し事情が異なるようです。

景気に左右されない医療系。引き続く人材不足。

少子高齢化を迎えた日本で伸びている産業が、医療・福祉関連。医師や看護師はもちろん、各種医療専門職は引く手あまたで、医療機関は人材の獲得に懸命です。専門職には作業療法士、言語聴覚士、社会福祉士、介護福祉士、義肢装具士などがありますが、リハビリテーション医療の要となる理学療法士が注目を集めています。九州７県における医療関連専門職の有効求人倍率は各県とも１．０倍超で推移しており、これは全国的な傾向でもあります。

患者さんのＱＯＬを支える理学療法士たち。

テレビのＣＭや新聞の広告で、健康食品やサプリメント（栄養補助食品）、健康関連グッズを見ない日はありません。それだけ、健康と病気予防に対する国民的関心は高いものがあり、政府もこの現象を無視できず、メタボ（メタボリックシンドローム＝代謝症候群）検診やがん検診の強化を政策として打ち出しています。また、医療機関の体制や診療報酬制度の見直しにも着手しており、今後、医療・福祉をめぐる環境はますます整備されることが予測されます。

充実した医療体制の構築には人材の育成がカギ。理学療法士をはじめ、各種医療専門職への社会的な期待はかつてなく高まっています。治療医学、予防医学に加え、治療後のＱＯＬ（患者さんの生活の質）の向上も大きなテーマとなっており、患者さんの社会復帰をサポートし、快適な生活を取り戻すお手伝いをする医療専門職の活躍シーンはさらに増大することでしょう。１人ひとりの患者さんの治療のために役立つということは、すなわち高齢化社会を迎えた日本そのものに貢献することを意味する、価値あるミッションと言えます。